輸血後感染症検査通知システム導入による輸血後感染症検査実施率の変化について

早川 郁代, 徳野 治, 橋本 誠, 中屋 雄介, 籔本 義人, 高岡 裕, 前田 英一, 河野 誠司, 西郷 勝康, 杉山 大典, 杉本 健, 南 博信

研究成果: ジャーナルへの寄稿学術論文

抄録

輸血後感染症検査の施行については適切な検査時期と検査項目を踏まえて実施することが重要である.本院では検査実施率を向上させるため,診療科へ検査実施時期を通知する具体的手段として,輸血同意書取得時の患者へのアナウンス,輸血患者リストの活用,電子カルテ画面を用いての輸血後感染症検査を通知する方法(輸血後感染症検査通知システム)を順次実施した.
これらの方法の有効性を検証するため,本院において2008年1月から2011年9月迄に同種血輸血を受けた患者6,647人を対象に,輸血後感染症検査実施状況について,患者カルテの検査情報を後向きに調査した.1期:輸血患者リスト送付前,2期:輸血患者リスト送付後,3期:輸血後感染症検査通知システム導入後の各期間における肝炎検査(HBV,HCV)実施率の平均は21.6%,22.2%,39.7%,肝炎+HIV検査実施率の平均は7.0%,8.2%,31.2%であり,1期・2期と比較して3期で有意に向上した.
輸血後感染症検査実施率の向上において,輸血後感染症検査通知システムの継続した有効性が認められた.
寄稿の翻訳タイトルCHANGE IN THE RATE OF POST-TRANSFUSION-TRANSMITTED INFECTION TEST ADMINISTRATION FOLLOWING BY INTRODUCTION OF AN ALERT SYSTEM IN AN ELECTRONIC MEDICAL RECORD
本文言語日本
ページ(範囲)547-551
ページ数5
ジャーナル日本輸血細胞治療学会誌
58
4
DOI
出版ステータス出版済み - 2012
外部発表はい

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